トレンド情報

健康食品メニューの拡大
                            2021年10月18日
コロナ下が続く中で健康意識が高まり、小売りや飲食に健康食品の開発が食品メーカーや商社まで広がっている。

肉や乳製品を植物由来の素材で代替えする「プラントペースフード」を使ったメニューが飲食店で広がりつつある。

タリーズ珈琲はミートソースに大豆を使った「野菜仕立てのラザニアプレート」と「畑の恵みのタコライス」などのメニューを開発、ドトールコーヒーも大豆ミートを使ったサンド「全粒粉サンド」を提供し、今週にはハンバーグなどを改良し、支持を集めている。ラーメンでも一風堂が植物性由来の豚骨風味のラーメン「プラントペース赤丸」を2月から限定飯した。
プラントペースの認知度は2割弱で、美味しさと価格のバランスが今後の課題になる。

コンビニで健康への配慮をうたった食品が好調で、ローソンではブランパンなどの健康ベーカリーの販売が3~9月期で前年同期比4割増加した

セブンイレブンでも植物繊維やたんぱく質を多く摂取出来る商品が伸びており、コロナ下の免疫力の向上で脚光を浴びている。
ファミマでは大麦入り「バーリーマックス」のおむすびが18年の発売以来、約1億9600万食を発売、女性の購入比率は約50%と、通常のおむすびより約12ポイント高い。

三井物産は今月にも健康飲料・食品を「サイクルミー」ブランドで発売、一日の生活リズムを整えることをコンセプトに、朝・昼・夜用の食品を開発した。

先に朝食用のドリンク「フルーティプロテイン」、昼食用の「ワーキングクッキー」、夜食用の「ムーンミルク」の3種類を揃えた。先行発売する朝食用ドリンクは1本¥300で、D2Cによる販売が主になる。
同社は年内に専用ECサイトを立ち上げ、各商品を販売する。テレワークが浸透する中で、生活のオン・オフが曖昧になって、飲食を通じて生活のリズムを自然に切り替えたいとの需要に応えるという。

コロナのパンデミクスで消費者の健康意識は更に高まり、特に免疫力の強化や日常生活を維持する為の食品に注目が集まっている。

又、食品である以上、味が美味しくなければ続かない。

価格は少し高くても味と健康ニーズが上回れば今後も市場は拡大して行く。

<スーパーの惣菜・米飯・寿司>

<俺のおせち>


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 飲食のニューノーマル
                          2021年9月21日


コロナ禍で働き方、生活が変わり、それに合わせる形で食生活の外食が変わりつつある
国内産業の中でも外食産業はコロナ禍の影響を最も受けた業種で、まだ先が見えていない。
苦しむ中で模索する外食は接客第一から営業効率を重視する形態に、ニューノーマルな飲食が形になりつつある。

モスバーガーを展開するモスフードサービスは、遠隔操作できるロボットを使った完全非接触での接客の仕組みを試験導入した。

消費者は遠隔地にいる操作する人と会話できるほか、注文した商品もロボットが客席まで届ける。月末までの試験導入だが、接客・配膳はロボットが1台で、注文から商品の配膳まで完全非接触で運営する。
外食産業の人出不足がコロナ収束後に再熱することを見越して次世代の店づくりを急ぐ。

人が近づくと話しかける自動販売機、隣のロボットを通じて遠隔地いる担当者が話しかけて来る。飲食業が時短営業を余儀なくされる中で、売上を補完する手段として自販機に注目が集まっている。

中でも注目を集めているのが冷凍食品用自販機「ど冷えもん」、リンガーハットは店頭に「ど冷えもん」を設置し、長崎ちゃんぽんなど全部で6種類の冷凍食品を販売している。8月は1日平均20食近く販売し、同店の売上の約5%を占めたという。

コロナ禍で外食各社が持ち帰り需要の取り込みに力を入れている
すかいらーくは持ち帰りメニューの注文から事前決済までアプリで出来るようにした。
大阪王将を運営するイートアンドHDは持ち帰り重視で、専用受け渡しコーナーの店舗設計に改める。ロイヤルHDの「てんや」もコロナ前は3割だった持ち帰りメニューを強化し、5割に達した。各社はコロナが収束しても、消費者の働き方や食事の取り方などの多様性は定着するとしている。

更にマクドナルドは未来型店舗として、モバイルオーダーした商品を電動バイクやドローンを使ったデリバリーやバーガー自販機、バーガーキッチンカーなど多様の店づくりを構想している。(日経MJ)

循環型社会を進める中で、店舗から出る廃油や生ごみを鶏肉・家畜向けの配合飼料としてリサイクルすることで、食品のリサイクル率は20年実績で外食目標値の50%を上回る60%を達成した。

コロナ禍で苦しむ時だからこそ、

先進企業は多様化する店づくりにチャレンジし、改革することでこれからの外食店を目指している。このことがコロナと共存するニューノーマルな形として残る。

<スーパーの惣菜・米飯・寿司>

<5点盛り・サラダ>


     SDGsメニュー

                           2021年8月19日
シダックスは社員食堂の運営事業で、食材を精算する際に植物性蛋白質の藻を使ったメニューを開発した。高蛋白質の藻類として知られる「スピルリナ」は光合成に必要な光と水さえあれば成長する為、肥料や農薬は必要としない。


同社は新メニューを「SDGsプレート」と名付けて提供を始めた。メニューはグリーンカレーやチキンソテーバジルソース、白身魚の照焼、コーヒーゼリーなど5種類を予定し、1食当りに17gのスピルナを配合する予定。藻類のスピルナは高蛋白質で栄養価が高く、「スーパーフード」と呼ばれる。

徳島大学スタートアップのグリラスは食用コオロギの粉末を混ぜたクッキーやチョコクランチを自社のECサイトで販売する。

同社は「香ばしいコオロギの味」を活かし、ブランドは「C.TRIA」で「シートリアクッキー(8枚入り¥780)」「シートリアクランチ(10個入り¥980)、自社ブランドで販売することで消費者の意見を直接聞く事が出来ると強調する。同社は20年に「無印良品」でコオロギせんべいを販売している。

イオンが1都3県の店舗で「大豆から作ったミンチ」として精肉売場で展開、ライフCOは「発芽豆から作ったおにく」シリーズとして首都圏の店舗で春巻、餃子、メンチカツなどを発売した。

両社はDAIZという植物肉スタートアップが開発した「ミラクルミート」を使っている。又、外食ではフレッシュネスバーガーが大豆パテを挟んだ「ザ・グッドバーガー」、ニチレイフーズは「大豆ミートのハンバーグ」を商品化した。

大豆はタンクに入れて発芽させたものを、「エクストルーダー」という押し出し成型機にかけて肉の筋繊維を忠実に再現する。

又、20年6月に法人化したネクストミートは焼肉用の植物肉「NEXTカルビ」や「NEXTハラミ」を外食店やスーパーで販売し、販路は外食やスーパーに広がっている。

商品開発の黒子として存在感を発揮するDAIZや、自社ブランド化で販路拡大するネクストミートの方向性は違うが新たなSDGsとして成長する可能性は高い。

SDGsという言葉は最近よく聞かれるようになった。国連サミットで採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」は世界共通のビジネスの最終目標となりつつあり、企業価値を高める手段になっている。食品にとっては温暖化防止に役立つ食料確保が当面の課題だ。

<スーパーの惣菜・米飯・寿司>

<北海丼>

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個店の競争力
                            2021年7月12日
スーパーを取り巻く小売業の競争環境が大きく変わって来た。
その要因の一つとしてAIの活用による店づくり・運営管理の変化で、今までは人材の育成によって優秀な従業員を育て、店舗・売場づくりの精度アップを図って来た。

従ってお客様に支持される店・売場は教育された優秀な従業員が大きな力になって運営されて来たが、そこに人知を超えるAIが入り込み、店舗のオペレーションを変えようとしている。

店舗販売に関してコロナ禍を追い風にネット販売や自動精算が急速に拡大して来ており、そこにはAIが広く活用されており、現状では大規模小売店の資本力がないと対応することは難しい。

それでは小規模のスーパー・小売店に未来はあるのだろうか。

競争力とは、売場のレイアウト・品揃え・売り方・演出など買い物が楽しくなる売場づくりと商品の原材料・品質鮮度・価格・セールスポイント・見映えなどによって店と売場の優劣が決まって来る。

これらの競争の要素をAIが、本部スタッフが全て対応出来るだろうか。

総合スーパーのユニーは主力業態の「アピタ」や「ピアゴ」で、地域一番店になる為に、
これまで画一的になりがちな品揃えをドンキが得意とする「個店経営」の考えを導入し、
店舗周辺に需要が見込めて業種が少ない場合、個店で直営の売場を増やして行くと発表。


同時にこれまで本部主導の商品構成や価格決定を店長中心とした店舗に委ね、商品のPOPや在庫管理も各店に委ね、自主的な売場づくりを促す。

ドンキの魅力と強さは迷路のような通路やレイアウト、売場づくりや品揃えが個店ごとに
異なる点が多く、それが商圏の消費者に受け入れられている点が大きい。「ドンキ流」と言われるオペレーションの中心は人であり、それを進める組織・仕組みにある。


チェーンストアにおける品揃えや売価の決定、それの売場づくりを店・売場に任せること、
そして任せた権限に対して責任と報酬をセットで与える。

それによって売場の従業員は使用者ではなく経営者に変わって行く。

企業文化によってそれを嫌う従業員も多いと思うが、上記に述べた店舗の競争力は企業規模でもなく、AIでもなく人によって作られて行く。AIはそれを助ける道具に過ぎない。

<スーパーの惣菜・米飯・寿司>

<お盆天ぷらセット>


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 ブランド開発を急ぐ
                       2021年6月15日
メーカー・生産者が製品のブランド化を進める動きが活発になっている。

キューピーは卵を使わない「卵製品」を開発、大豆を原料とするスクランブルエッグの代替え品を国内で6月下旬に発売する。同社は消費者の健康・環境志向を背景に、植物由来の「代替卵」の需要が高まると判断した。

先ず業務用としてホテルや飲食店に販売、価格は従来の業務用スクランブルエッグの約3倍だが、家畜の飼育が環境への影響を懸念する人や卵アレルギーを持つ人の需要を見込む。海外では米のイート・ジャストが植物由来の代替え卵を
商品化している。

新型コロナ下の影響もあり、温めるだけで手軽に食べられるパックご飯の市場が広がっている。JA全農は新ブランド「農協ごはん」を打ち出し、従来の商品を基にパッケージデザインを一新してブランド名を付けた。

JA全農はパックごはん製造のJA加美よつばラドファを子会社化してパックごはんに参入し、ガス直火炊きと炊飯後の蒸らし工程を入れた製法が特徴になっている。

コロナ禍で内食需要が増えた中で、家庭でコメを炊飯する機会が増え、コメの価値を高めるべく新興ブランド米の存在感が増している。ブランド米のブームになったのは北海道産の「ゆめぴりか」で粘りが強く、もちもち食感で評価が高く、今や代表的な銘柄に育った。


食味ランキングが5年連続で特Aに選ばれた青森産「青天の霹靂」は噛み応えを重視した「しっかり系」、新潟県はコシヒカリと並ぶ位置づけに「新之助」を17年に投入した。


国内のコメ需要が年間10万トンのペースで減少して来た中で、コロナ禍が落ち着き飲食や屋外行楽が活発になる予測で、食味に優れたコメに期待が集まっている。

関西電力は中期経営計画でエネルギー分野以外の挑戦として、養殖バナメイエビ事業の本格化に向けて準備を加速させる。同社は陸上養殖プラント開発のIMTエンジニアリングと海幸ゆきのやを設立し、輸入した稚エビを完全閉鎖型養殖場で育て、「幸エビ」ブランドで出荷する。

ろ過材を通した地下水を浄化・循環させる仕組みと人工的に波を発生させてエビの身が締まって歯ごえが増すと言う。同社は輸入のバナメイとは土俵が違って、幸エビのライバルは車エビだとしている。

メーカー・生産者はアフターコロナを見据えて、落ち込んだ需要を復活させるべく、従来の延長ではなく新たな需要を取り込む製品のブランド開発を進めている

<スーパーの惣菜・米飯・寿司>

<ミニハレ弁当>


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総額売価表示
                           2021年5月12日
4月から消費税を含む総額表示が義務付けられた。
今まで、特に食料品を扱うスーパーにとって、消費増税はお客様に値上げと勘違いされやすいとの意見で、本体価格と税、又は本体価格と総額の2本立て表示して来たことが、税の文字が外れて総額表示と本体価格、総額の2本立て表示に修正した。

そもそも価格表示に二通りある事が消費者にとって、支払い時に計算しにくいことや高く感じたとの意見が合って分かりやすくすることが目的だったが何も変わらなかった。

この機会に外食業界ではメニューのレシピや内容を見直して実質の値上げした業者もあり、串カツの田中HDは串カツなどの商品を平均¥10値上げする中で、串カツの衣の材料となるパン粉やミックス粉を従来よりも糖質を40%削減したものに切り替え、原料に大豆を使って植物繊維は5倍、蛋白質は1.4倍に増やして対応した。
スーパー関係では値下げした企業もあったが、あまり売価変更の情報は見られなかった。

スーパーの間では長年価格競争への疲労感が出ている中で、ある商品は本体価格を下げ、別の高付加価値商品は値上げするなど、商品ごとに価格設定を見直す機会になったのではないか。

今、国内ではコロナで経済は悪化しており、世帯収入の落ち込みから価格競争が再熱し始めている中で、中小企業はそれに巻き込まれては生存が厳しくなる。
これを回避するには価格競争にならないオリジナル商品が第一であり、スーパーではPB商品の開発になり、商品構成の見直しが必要になる。

例えば、スーパー惣菜の弁当価格帯は¥398が中心になり利益率は薄れて来ている中で、何とか値上げしたいと思っているが、値上げすると売れ行きが落ちると心配する店舗は多い。

そんな店の弁当の商品構成は¥398のアイテムが7~8割占めており、¥400代、¥500代の品揃えは僅かでフェースを取って並んでいる商品は見えない。プライスラインを上げたいのであれば、商品づくりと合わせて商品構成も見直さなくてならない。

カテゴリー内の品揃えの基本は松竹梅であり、販売する場面でハレの日や週末、昼食に対しては夕食対象を捉えて松の品揃え構成を上げていかなくてはならない。既存店のお客様は店に対する品揃え認識は記憶されており、その認識から外れる価格帯・松の商品は一目みて高く感じ買って貰いない。

この売価に対する認識を変えてもらう為に辛抱強く商品構成のプライスラインを変更していかなければならない。

価格表示において、消費者が高く感じると思う税込売価に固守することは、あまりにも価格競争を意識しすぎていないか。価格競争から抜け出すMD政策がこれから重要になる。

<スーパーの惣菜・米飯・寿司>

<父の日・ローストビーフ握り寿司>

フードテックⅡ
                            2021年3月12日

大豆など植物由来の材料などで作る「代替え肉や培養肉、代替え蛋白質としての昆虫食」などが世界的に注目されて来ている。海外では米のビヨンドミートやインポッシブル・フーズが積極的な展開をしているが、日本ではベジタリアンブッチャー・ジャパンが2020年8月に池袋で代替え肉のバーガーショップを開いた。

主力商品は大豆や卵、牛乳を使用した牛肉風のビーフバーガーと動物由来の食材を全く使用しないヴィーガン対応のチキンバーガーの¥1080だ。食べるとビーフ100%のハンバーガーのような食感と香ばしい風味で全く違和感はないという。

2020年12月に米イート・ジャストがシンガポール政府から世界で初めて培養肉の販売許可を受け、一般消費者向けにレストランで培養チキンナゲットを提供始めた。


同社は日本の鳥山畜産食品と「培養和牛」も開発中で、緑豆から抽出した蛋白質を原料に完全植物性の玉子焼きや液卵を主力商品として販売している。そして今後3年間で培養和牛の量産技術を確立して「和牛バーガー」のような商品を発売するとしている。

将来予想される食糧難時代に向け、蛋白質源として昆虫食が注目されている。
2018年に食用昆虫の取引が自由化され昆虫食を扱う食品メーカーも急成長を遂げて来た。2020年5月に無印良品を展開する良品計画は「コオロギ煎餅」をネットショップで先行発売したところ、初回販売分が即日完売し、5月末には追加入荷したがすぐに売れ切れた。

今回のせんべいに使用されているコオロギパウダーは、徳島大学発のベンチャー、グりラスが開発した。同社では小麦粉の一部をコオロギパウダーに置き換えれば、パスタやうどんなど、様々なものを高たんぱく食品に変身させられると言う。

2021年の干支は丑(うし)で、牛肉にまつわる業態に変化が起きている。
牛肉関連で気になるトピックは「輸入肉」「アニマルウェルフェア」「環境」 「代替え肉」で日本の和牛はサシの美味しさがある反面、過度な栄養摂取を指摘する面もあり、又、和牛の飼育において動物福祉(アニマルエェア)の観点から動物の生活と環境に関する観点から疑問視されている。

それに、環境負荷を少しでも減らすために排泄物を利用したバイオマス発電に取り組む農場も出て来ており、先の代替え肉と合わせて丑(牛)に関連する変化が世界的に起きている。


<スーパーの惣菜・米飯・寿司>

<ミックスパエリア>




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